毎日コツコツと一生懸命働いていると、ふと「他の人はどのくらいの年収なんだろう?」と気になることはありませんか?

例えば久しぶりに同級生と再会して給料の話をしていたら、友人のほうが自分よりもかなり年収が多かったり、子供が生まれたりして現在の年収には少し不満を感じたり、あるいは入社してからしばらく経つのに一向に年収が増えないなど、自分の年収に対して疑問を持つ時もあると思います。

やはり自分の将来像として「○歳くらいまでには年収○○○万円くらいもらえるようになっていたい」など目標があったり、毎月の給与明細を見る度に「もう少し給料がいいところに転職したいな」と考えている人も少なくないでしょう。

そこで1つの比較基準となるのが、日本人の平均年収です。

自分の年齢や性別では、だいたいいくらの年収があるのが平均的なのかを知ることで、今の自分の年収を見つめ直すことが出来ると思います。

このページでは、日本人の平均年収について年代、性別、さらには都道府県別での平均年収ランキングについて紹介し、年収を上げたい人向けに転職のコツについてもお話していきます。



日本人の平均年収はどれくらい?

最初に、日本人の平均年収を見ていきましょう。

給与所得者4,566万人(内訳は男性2,731万人、女性1,835万人)を対象に実施された、2015年国税庁発表の「民間給与実態統計調査」による年収データによると、平均年収は409万円(うちボーナス59万円)という結果が出ています。

年齢別のデータを細かく見ていくと、調査時における40代以上の賃金体系は、団塊の世代と呼ばれる世代に近いケースも多く、ほぼ山なりのカーブを描いていることがわかります。

しかし、若年層の就職難をはじめ、非正規雇用率の上昇や実力制賃金導入による年功序列制度の崩壊など、今後は大きく変わってくると考えられます。

今後2030年~2040年ごろに予想されているのは、10~70代までの収入差の減少で、多くの年代の年収が、よりフラットな未来になる可能性が高いとも考えられています。



ここまで紹介したのはかなり古いデータでしたが、ここで、2020年現在公開されている最新のデータを調べてみたところ、平成30年の「民間給与実態統計調査」の統計がありましたので、ご紹介します。

この平成30年の調査によると、1人あたりの平均給与は441万円で、前年と比べると2.0%増えたという結果が出ていました。


(国税庁民間給与実態統計調査より)

また、平成20年から平成30年までの過去10年の平均年収の推移を見てみると、このような結果が出ていました。


(国税庁民間給与実態統計調査より)

転職の女神 長女 転職の女神 長女

つまりここ10年を通して見ても、だいたい平均給与としてはだいたい400万円から450万円の間が毎年の平均年収だと言えそうですね。

また、平成24年あたりからは平均給与が少しずつ上昇傾向にあり、平成30年度の441万円がここ10年間で最も高い金額となっていることがわかります。


ただ、最近では消費税が上がった影響などもあり、単純に平均年収が上がっているから生活にもゆとりが出たということは一概には言えないでしょう。

また、ここ10年で見たときに平均としては400万円を越えた年収が出ているわけですが、あくまでもこれは平均値であるため、平均年収が441万円だと言われても、実際にあなたが受け取っている年収とはかけ離れている可能性もありますね。

「年収400万円以上の仕事なんて、どんなものがあるんだ…」という人は、こちらのページ年収400万以上の職業は?年収の高い仕事&低い仕事ランキングも参考にしてみてください。

年代別、男女別に見る平均年収は?

続いて、年代別および男女別の平均年収をそれぞれ見ていきましょう。

給与所得者4,566万人(内訳は男性2,731万人、女性1,835万人)を対象に実施された、2015年国税庁発表の「民間給与実態統計調査」によると、社会人として出発したばかりの20代前半は平均年収253万円で、20代後半に入ると352万円と100万円ほど上昇します。

30代前半397万円、30代後半432万円、40代前半461万円、40代後半486万円と年代を重ねるごとにゆるやかに上昇していき、もっとも働き盛りといわれる50代前半になると509万円という結果になっています。

50代後半に入って491万円とやや減少し、定年や定年延長による雇用形態が変わる60代前半を迎えると372万円と大きく減少することが特徴です。

ただこちらは2015年のデータについてです。

こちらについても、2020年現在最新のデータとして平成30年の民間給与実態統計調査がありましたので、紹介します。


(国税庁民間給与実態統計調査より)

これを見ると、男性の場合は19歳以下は162万円、20歳から24歳は284万円、そして25歳から29歳は急激に上昇して404万円となっています。

続いて30歳から34歳は470万円、35歳から39歳は528万円、40歳から44歳は581万円、45歳から49歳は635万円、50歳から54歳が682万円、そして男性の年代で年収のピークを迎えるのが55歳から59歳で586万円、そこからは減少傾向になり、60歳から64歳は537万円、65歳から69歳は410万円、70歳以上は382万円という結果でした。

女性の場合、19歳以下は114万円、20歳から24歳は249万円、25歳から29歳は326万円、30歳から34歳は315万円、35歳から39歳は314万円、40歳から44歳は319万円、45歳から49歳は313万円、50歳から54歳は322万円、55歳から59歳は298万円、60歳から64歳は242万円、65歳から69歳は211万円、70歳以上は206万円となっています。

女性については、働き盛りとも呼べる20代後半から30代、40代、50代にかけて、ほどんど200万円後半から300万円前半の間となっていて、男性ほど大きな山なりを描くわけでもなく、ほぼ横ばいで大幅な差はないのがわかります。

また、男性全体での平均は545万円、女性全体の平均は293万円でした。

つまり男性と女性では平均年収が大きく異なり、男女差に約2倍近く開きがあります。

この理由としては、女性の場合は結婚や出産を機にパートやアルバイトなどの非正規で働く人が増えるだけでなく、扶養内で働く女性が多く占めることがあげられます。



また、実際にどの金額の範囲に何人くらいの割合が分布しているのか、給与階級別の分布を見てみると、このような資料がありました。


(国税庁民間給与実態統計調査より)

これを見ると、年収100万円以下や年収2,500万円以上という人も中にはいるものの、平成30年分で男性の給与分布として最も多いのは「年収300万円から400万円以下」の5,089人の17.3%となっています。

次に女性の場合は、平成30年分では「年収100万円以上200万円以下」の4,950人の23.8%が最も多い割合となっており、やはりこれは結婚や出産などによる扶養内での働き方が大きく占めているのではないかと思われます。

つまり、全体の平均年収441万円といっても、多くの人がその平均を受け取れているわけではなく、男性では年収300万円から400万円以下、女性なら年収100万円以上200万円以下に当てはまる割合が高いということがわかりました。

正規社員、非正規社員別で見る平均年収

次に、サラリーマンなどの正規社員と、パートやアルバイトなどの非正規社員別で見る平均年収についてお話します。

これについてわかるのが、こちらの国税庁の資料です。


(国税庁民間給与実態統計調査より)

これを見てもらうと、1年を通じて勤務した給与所得者で、正規社員の場合の平均年収は504万円、非正規社員の場合は179万円が平均年収となっています。

さらにこれを男女別で見た場合、正規社員の場合は男性の平均年収が560万円、女性は386万円であるのに対し、非正規社員の場合は男性は236万円、女性は154万円という結果が出ています。

やはり、正規・非正規という視点で見ても平均年収は大きく変わってくるものであり、例えば正規社員の場合はボーナスなど各種賞与がもらえたりする分が大きく、さらに勤続年数などに応じて昇格することでさらに給与も上がるため、おのずと年収も増えることになりますが、アルバイトやパートなどはボーナスや昇給などもないことが一般的なため、ここに差が出ていると思います。

ただ、正規社員・非正規社員どちらにせよ、平成24年あたりから見てもだんだんと平均値が上がってきており、平成30年分が最も高い給与額になっていることがわかります。

都道府県別の平均年収ランキング!やっぱり1位は東京都!

転職の女神 長女 転職の女神 長女

都道府県別の平均年収はどんな結果になるのでしょうか。

各都道府県の平均年収のデータをランキングでまとめ、総合ランキングのトップ5とワースト5でご紹介いたします!


総合ランキングトップ5の第1位は、やはり東京都で606万円です。

日本の首都であることや、日本一物価が高いことから自然な結果といってもいいでしょう。

東京の詳しい平均年収や物価についてはこちら東京で転職に成功する秘訣!地方からの就職のメリット・デメリットと平均年収

続く第2位は神奈川県の544万円で、関東エリアの中心都県が総合1、2位にランクインしました。

その後、第3位に愛知県536万円、第4位に大阪府526万円、第5位に茨城県502万円と続き、いずれも都市圏や関東エリアという結果になっています。



次に、総合ランキングワースト5を見ていきましょう。

ワーストの第1位は沖縄県で350万円になっており、日本の大人気観光地ながらも物価が安く住みやすいだけでなく、主な海産物や農作物などを自給自足できる地方部の代表的存在がランクインしました。

第2位は岩手県の362万円で、こちらも観光地であること、物価が安いこと、自給自足できる地方部であることなどが特徴です。

続く第3位の青森県365万円、第4位の宮崎県367万円、第5位の秋田県371万円も、1、2位とほぼ同じ理由といってもいいでしょう。

これらの県についてはこちら「エリア・地域別の転職サイト&転職エージェント」でも詳しくお話しています。

業種別・職種別で見る平均年収

また、ここまで紹介してきました国税庁の資料には、業種別で見る平均給与についても載っていました。

これによると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与を業種別で見た場合、平均給与が最も高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」の759万円でした。


(国税庁民間給与実態統計調査より)

その次に多いのが「金融業、保険業」の631万円、3位が「情報通信業」の622万円、4位が「製造業」の520万円、5位が「建設業」の502万円となっており、反対に最も低いのは「宿泊業、飲食サービス業」の251万円という結果が出ていました。

その他、転職サイトdodaでは、年代別に職種別の平均年収がわかりやすく載っていたので、こちらも紹介します。





(転職サイトdoda平均年収ランキング 最新版【年齢別】より)

こうして見てみると、20代、30代、40代、50代においてもだいたい平均年収が高い職種というのは同じような職種が多く上位に来ており、年代問わずどんな業種・職種に就くと平均年収が上がりやすいのかがわかりますね。

高学歴でもワーキングプア?!いくら以下が貧困と言われている?

近年は、高学歴でもワーキングプアといわれる平均年収が低い人が若い世代を中心に増えており、根深い社会問題としてとりあげられることが増えました。

では、実際にこのワーキングプアと呼ばれる貧困が、どのくらいの平均年収以下だとあてはまるかご存じでしょうか?

転職の女神 長女 転職の女神 長女

一般的に、ワーキングプアと呼ばれる年収額は200万円以下といわれています。

現代の日本において、この200万円以下という年収にあてはまる人口を計算してみると、およそ1,000万人以上にものぼるのです。

年々、ワーキングプアの問題が深刻化していることが理解できるのではないでしょうか。

また、「働く貧困層」とも呼ばれるワーキングプアの定義は、「正社員でもギリギリの生活を維持することが困難」「拘束時間が長い派遣社員」「生活保護の水準以下の収入しかもらえない社員や契約社員」などがあてはまるとされています。

派遣 次男派遣 次男

うわぁ…僕はワーキングプアかもしれない…

正社員でも”働く貧困”になっている人もいることにはびっくりだね。

加えて、いくら働いていても昇進やボーナスもなく、時給も上がらないというケースが非常に多いようです。

もし自分の年収や待遇がワーキングプアに該当するのであれば、年収を上げ、生活水準を安定させるためにも真剣に転職を視野に入れることをおすすめします。

転職の女神 長女 転職の女神 長女

私が「今の仕事に満足していますか?」というアンケートをとったところ、半数の人が「いいえ」と回答しました。

その回答の中でも、満足できない理由で最も多かったのが”給与に関すること”でした。


このアンケートについてはこちら「今の仕事に満足してる?」みんなの仕事満足度は?社会人100人に聞いてみました!へ。

自分の本当の年収は?!適正年収をチェックしてみよう!

また、転職サイトdodaでは、186万人の転職者ビッグデータの中から、自分の経歴などに合わせて本当はいくらくらいの年収がもらえるはずなのか、適正年収を算出できるツールがあります。

これは、今の年収査定が出来るだけではなく、あなたの今後30年間分もの年収推移までもグラフで見ることが出来るので、「今の会社で働き続けていて、これに近い年収をもらうことは無理だな…」とか、「自分は本当はこんなにも年収がもらえてもいいはずなのか!」など、今と今後のキャリアについても改めて考え直せる材料になります。

約3分ほどでわかるようになっているので、ぜひ今の自分の年収に少しでも疑問があるなら、一度チェックしてみるといいかもしれませんね。


doda 年収査定はこちら

年収を上げるには?転職でどれくらい上がる可能性がある?

転職を考える人は、ひとりひとり事情が異なることでしょう。

転職を視野に入れた場合、どのくらいの年齢がもっとも年収アップを見込めるのか気になるところです。

そこで、DODAエージェントサービスを利用した転職者のデータをもとに見ていくと、年収アップの成功者がもっとも多かった年齢は28歳という結果になりました。

続いて、29歳、27歳などがあがり、20代後半の転職がもっとも成功しやすく、年収アップを見込みやすい傾向と言えます。

20代後半という世代は、スキルを磨いてきた人とそうでない人の差が、大きく開き始める年代であることが大きな理由のひとつです。

とりわけ、それまで勤務していた企業が年功型の給与体系だった場合、実力・実績評価型の企業へ転職すると大幅に年収がアップするというケースが珍しくありません。



ただし、年収アップの成功率が高いのは20代後半ですが、年収の平均アップ額を見ていくと30代以降のほうが上昇傾向にあります。

25~29歳の平均アップ額が52万円に対し、30歳以上は58万円以上になっていることが特徴です。

つまり、年収アップに成功した人の平均年齢や平均アップ率だと20代後半に軍配があがるものの、実際にアップした金額で見ると30代以降の上昇率が高いという結果になります。

これは、20代後半と比較すると、30代以降の年代のスキルや実績のほうが優れていることが影響しているといっていいでしょう。

こうした結果を踏まえた上で、自分の年収と、日本全国の平均や年齢・世代別などのそれぞれの平均年収を比較しながら、平均より低いようであれば積極的に転職を視野に入れていいのではないでしょうか?

特に20代後半から30代であれば、もっとも転職が成功しやすい傾向の年代です。

転職の女神 長女 転職の女神 長女

また、働いても待遇改善が見込めない職場や働き方の場合、生活水準の向上や安定をはかるためにも、転職を早急に検討したほうがいいでしょう。

毎月の給与が未来の人生設計にも直結するので、先々までしっかりとプランニングしながら転職を成功させることが大切です!